葬儀/葬式
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霊園〜墓地サーチ
霊園とは、寺院墓地以外の共同墓地のことをいいます。
公営霊園と民営霊園があり、意味は公営墓地・民営墓地と同じです。
霊園は寺院墓地と異なり、宗教上の制限がありません。
霊園全体に芝生や季節の草花などを植えて公園風に環境を整えており、お墓参りしながらゆったりとくつろげるところが多いようです。
霊園を選ぶポイントはいくつかあります。
価格が妥当か、自宅から交通の便はどうか、駐車場や休憩所やお参りの際に必要な水まわりなどの設備が整っているか、霊園全体が平坦な作りで老人や車椅子でもお参りしやすい設計となっているか、そして定期清掃などの管理状態は良好かなどです。
2007/12/23(Sun) 21:54 [修正・削除]

葬儀
葬儀とは、一般的には、告別式の前に行われる祭儀をいい、正確には葬儀式といいます。
しかし、広い意味では、人が死亡してから法要までの一連の儀式をさします。
葬儀の目的は、遺族や近親者などが故人の冥福を祈り、成仏することを願うことです。
葬儀には仏式、神式、キリスト教式などがあり、宗教により様式が異なります。
現在日本で行われる葬儀の多くは仏式によるものですが、そのしきたりは、各宗派や地方、会場などによって多少の違いがあります。
仏教での葬儀式の手順は、宗派や地域により違いがありますが、一般的には次のような順で行われます。
遺族・親族・参列者着席→僧侶入場→開式の辞→読経→弔辞・弔電披露→焼香→僧侶退場→遺族代表挨拶→閉式の辞一方、臨終から法要までの一般的なスタイルによる大まかな流れは次のようになります。
臨終→葬儀準備→納棺→通夜→葬儀・告別式→出棺→火葬→直後儀礼→精進落とし→納骨→法要葬儀に関しては、葬儀社の人が手はずを整えてくれるので、特別な準備や心配の必要はないでしょう。
2007/12/23(Sun) 16:00 [修正・削除]

お葬式〜各種サービス情報・葬儀サーチ
お葬式とは、辞書などによると、「葬儀ともいい、故人の冥福を祈り、成仏することを願って遺族や近親者が営む祭儀の一部」となっています。
しかし、一般的には、葬儀と告別式が一緒になったものをお葬式と呼んでいます。
お葬式のうち、葬儀が遺族や近親者が故人の魂を送るために行う宗教的な儀式であるのに対して、告別式の方は、故人の友人、知人が最後の別れをする社会的な式典をいいます。
かつて人々は、葬儀の後、墓地のある寺や火葬場まで、列を組んで遺体を送りました。
これを、葬列または野辺送りといいますが、これに代わって行われるようになったのが、現在の告別式。
もともと告別式は葬儀が終わってから行われるものでした。
しかし最近では、一般の会葬者が火葬場まで行くことがなくなったため、告別式は焼香を中心に、葬儀と同時に行うことが多くなっています。
一般の弔問客も葬儀から出席することが多くなりました。
しかし本来、遺族が故人への想いに集中すべき時間である葬儀と、参列者への感謝を示したい告別式とは、まったく心の持ちようが違うもの。
そのことをよく認識した上でお葬式を行うようにしたいものです。
2007/12/23(Sun) 13:12 [修正・削除]

弔電
弔電は不幸があった際に、お悔やみに駆けつけられない場合に打ちます。厳粛な場へ送るものだということを忘れずに、顔が見えない分失礼のないようにしましょう。
2007/12/22(Sat) 21:13 [修正・削除]

お墓
お墓といえば、「墓地に墓石があって、年に数回お墓参りに行くもの」といったことしか思い浮かばない方も多いのではないでしょうか。
「お墓を建てる」とよくいいますが、これは正確にいうと墓地の一区画の使用権を取得し、そこに墓石を設置することをいいます。
しかし、お墓はどうしても建てなくてはならないかというと、そういうわけでもありません。
人が亡くなった場合、遺体処理や遺骨埋葬方法は「墓地埋葬等に関する法律(墓埋法)」によって定められていますが、この墓埋法によれば、埋葬できる場所は都道府県知事の許可を受けた墓地だけとなっています。
ちなみに土葬も墓埋法では認められていますが、土葬を禁じる条例を制定している自治体も多く、事実上不可能となっています。
2007/12/21(Fri) 16:33 [修正・削除]

墓地〜各種サービス情報・墓地サーチ
「墓地埋葬等に関する法律(墓埋法)」によれば、遺体や遺骨を埋葬できる場所は、都道府県知事の許可を受けた墓地だけとなっています。
ただし、遺骨を自宅に安置しておくのは問題ありません。
墓地には、公営墓地、民営墓地、寺院墓地、村落墓地、個人墓地があります。
○公営墓地…都道府県や市区町村地方自治体が管理・運営する墓地です。
民営墓地に比べて使用料・管理費などが安い、宗教上の制限がないといったメリットがあります。
しかし公営墓地はいつも満杯で、公募されても競争率が数十倍にもなること、申込みの際にはその地方自治体に住所があること、日本人であること、生前には取得できないことといった条件があります。
2007/12/20(Thu) 10:55 [修正・削除]

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